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執筆者の写真Talking NEWS

国内アウトドア市場は好調が続く ~ライトアウトドア、ライフスタイル需要が市場を牽引~


株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、2017年の国内アウトドア関連市場を調査し、アウトドアのスタイル分野別、業態分野別の動向、参入企業動向を明らかにした。


1.市場概況

2017年の国内アウトドア市場は前年比103.2%の4,398億3,000万円と推計する。 ​スタイル分野別ではキャンプ、ハイキング、野外フェスなどが含まれるライトアウトドア分野が市場全体の56.8%を占め、最も高い構成比となっている。なかでもキャンプはこの1~2年で「第2次キャンプブーム」と呼ばれるほどの盛り上がりをみせている。キャンプ用品販売は好調に推移しており、キャンプ場もハイシーズンの台風や長雨が下振れ要因となったものの、平日や冬季にもキャンプを楽しむ人が増えるなど繁閑の平準化の傾向がみられ、堅調に推移している。

2.注目トピック

高成長を続ける「ザ・ノース・フェイス」と「モンベル」

アウトドアブランドの中で高成長をみせているのが「ザ・ノース・フェイス」と「モンベル」である。ザ・ノース・フェイスは、ライフスタイル分野でのブランド認知の拡大とブランドイメージの向上が高成長を支えている。一方のモンベルは、高品質で値ごろ感のある商品展開が幅広い消費者層に受け入れられ、好調が続いている。 ​成長を続ける2つのブランドは各々のブランドコンセプト(世界観)や商品特性を訴求しながら、アウトドア市場を牽引し続けている。

3.将来展望

猛暑や大雨など、極端な天候が続く2018年は概してアウトドア市場にとって試練となっているが、なかでも山小屋やキャンプなどアウトドア関連施設では影響を受けやすい一方で、既述のとおり、キャンプに対する消費者層の関心は依然として高く、市場も堅調に推移している。 また、アウトドアブランド各社では、ライトアウトドア分野やライフスタイル分野における商品ラインを拡充させ、引き続き幅広い消費者層の取り込みを図っている。こうしたなか、アウトドア市場は2018年も引き続き好調に推移するとみる。

調査要綱

1.調査期間: 2018年4月~7月 2.調査対象: 国内アウトドア用品メーカー、同卸売業、同小売業、アウトドア関連施設・サービス企業、アウトドア関連業界団体等 3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査を併用

<アウトドア市場とは>

本調査におけるアウトドア市場とは、アウトドア用品市場、アウトドア関連施設市場(山小屋、キャンプ場、クライミングジム、管理釣り場)、アウトドア関連サービス(山岳ガイド・自然ガイド、アウトドア用品レンタル)市場の合計を指す。 また、ここではアウトドア市場を登山、ライトアウトドア、アウトドアスポーツ、ライフスタイルの4分野に分類し、その分析結果を公表する。なお、アウトドア市場規模にはすべてのマリンレジャー、ウインタースポーツに関わる用品、施設、サービスは含まない。 本調査における4分野別市場定義は次のとおり。 登山:「山に登ること」を主たる目的としたレジャーに関る用品・施設・サービス ライトアウトドア:自然環境との関わりを主たる目的としたレジャーに関る用品・施設・サービスで、主にキャンプ、ハイキング、釣り(渓流釣り、鮎釣り、ヘラ釣り、ルアーフィッシング(バス、トラウト)、フライフィッシング)、野外フェスティバル等をさす アウトドアスポーツ:競技スポーツとしてのアウトドア・アクティビティに関る用品・施設・サービスで、主にトレイルランニング、スポーツクライミング等をさす ライフスタイル:アウトドアブランドが販売する、上記分野に含まれない用品で、主に日常生活、ビジネス、トラベル等で用いられるもの全般

<市場に含まれる商品・サービス>

登山、ハイキング、キャンプ、野外フェス、トレイルランニング、スポーツクライミング、ボルダリング、ライフスタイル、トラベル、山小屋、キャンプ場、管理釣り場、クライミングジム、山岳ガイド、自然ガイド、アウトドア用品レンタル

出典資料について

資料名

アウトドアビジネス 2018

発刊日

2018年8月10日

体裁

A4判 264頁

定価

150,000円(税別)

お問い合わせ先

部署

マーケティング本部 広報チーム

住所

〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2

電話番号

03-5371-6912

メールアドレス

press@yano.co.jp

本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。 報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。 利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。

株式会社矢野経済研究所ニュースリリースより

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