ドコモ・ヘルスケア株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長：和泉正幸、以下ドコモ・ヘルスケア）は、10月のピンクリボン月間に向け、女性のカラダとココロをサポートするアプリ「カラダのキモチ」の利用者を対象に、乳がんに関するアンケート調査を実施いたしました。 ※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、必ず【ドコモ・ヘルスケア調べ】とご明記ください。 その他のドコモ・ヘルスケアの過去の調査データは、こちら（https://www.d-healthcare.co.jp/research/）よりご覧ください。
回答者の91％が乳がん検診について関心があると回答しましたが、実際に検診の経験がある方は63％
関心はあるものの、受診に至らない方が、30％弱いることが分かりました。
40代以上で89％が検診を受けた経験があると回答。カラダのキモチユーザーは高い受診率であることが判明
厚生労働省が行った平成28年度「国民生活基礎調査」によると乳がんの検診受診率は44.9％ですが、今回の調査では30代で65％、40代以上で89％と、カラダのキモチユーザーは高い受診率となっています。
参考：平成28年 国民生活基礎調査の概況 III 世帯員の健康状況 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/dl/04.pdf
テレビの特集や芸能ニュースが、検診を受けるきっかけになった方も
企業の健康診断や市町村からの案内以外に、テレビの情報や芸能人のニュースなどがきっかけで検診を受けた方が16％いることが分かり、行動を起こす一つのきっかけになっていることが分かりました。
検診を受けない理由の1位は「きっかけがない」。しかし「症状がない」から受けないという誤認も
検診を受けない理由として、「症状がないから」と回答している方が15％おり、検診に対する理解がまだ不足していることが伺えます。
また、20代は「受診場所がわからない」こと、40代は「多忙で時間に余裕がない」ことがハードルになっていることが分かりました。
乳がんの早期発見の必要性を、51％しか認知していない
「乳がんは早期発見で90％が治る可能性がある」ということを知っている方は51％で、早期発見の必要性や効果に関する認知が、まだ不足していることが分かりました。
芸能人や身近な人が乳がんになったことを知った時、約70％の方がなんらかの行動を起こしている
それをきっかけに約29％の方がセルフチェックを行っており、身近な情報が乳がんに対する関心を高めることにつながることがわかりました。
乳がんのセルフチェックの経験率は70％、インターネットを通して方法を知った方が2年前の7倍
セルフチェックの経験率は70％で、検診を受けたことはなくても、セルフチェックをしている方がいることが分かりました。
セルフチェックの方法は、インターネットを通して調べている方が、2016年8月にくらべて7倍に増えています。 インターネット上に情報が増えたことが、セルフチェックの実施率の高まりにつながっていると考えらえます。
【参考】2016年8月の調査はこちら https://www.d-healthcare.co.jp/newsrelease/20160923/ しかし、セルフチェックの経験がある方でも、セルフチェックに最適な時期を知っている方は38％にとどまり、必要な知識が不足していることが分かりました。
＜乳がんに関するアンケート概要＞ ・調査主体 ： ドコモ・ヘルスケア株式会社 ・調査時期 ： 2018年8月 ・分析対象 ： 「カラダのキモチ」アプリを利用している10代以上の女性 ・調査方法 ： インターネット調査 ・有効回答数： 9,859人
（参考）カラダのキモチについて
排卵日・月経日予測や基礎体温の記録、生理周期に合わせた健康情報をお届けするアプリです。妊娠を希望している方には、妊娠希望モード機能を設定していただくと、夫婦で学べる妊活コンテンツを配信。コンテンツの内容は宋美玄先生をはじめとする専門家が全て監修しています。 ＜カラダのキモチで乳がんセルフチェック＞ カラダのキモチでは、毎月適切なセルフチェック実施時期に、利用者にアプリを通して実施を促すお知らせと乳がんセルフチェック方法をお伝えしています。 サービス紹介URL：https://www.d-healthcare.co.jp/products/kimochi/ ■ピンクリボン月間とは 毎年10月を「ピンクリボン月間」とし、2003年より「乳がんの早期発見・早期診断・早期治療の大切さを伝える活動」を続けています。乳がんで命を落とす方が一人でも減らせるよう、乳がん検診受診率を向上を目指し、さらに、患者さんとそのまわりの人たちを支える活動にも取り組んでいます。 ■ドコモ・ヘルスケア株式会社について ・代表取締役社長： 和泉 正幸 ・事業内容：身体・健康・医療に関わるデータを管理・活用・共有するプラットフォーム事業 ・会社HP：https://www.d-healthcare.co.jp/